関西SDGsプラットフォーム公認分科会の「共育分科会」（代表：特定非営利活動法人 阪神・智頭NPOセンター・畑井克彦）メンバーは、SDGs活動の一環として、発展途上国の課題に向けた貢献活動模索のため、2020年2月18日（火）～22日（土）の間、ヤンゴンを現地調査しました。
ミャンマー連邦共和国は、ミャンマー語を公用語とし、総人口：5,339万人（2017年）平均年齢：27.9歳（2015年）の、若者たちで活気あふれる国。
現地での課題は、約6.8％の経済成長を遂げているにもかかわらずインフラが脆弱。
具体的には、恒常的な停電発生や、鉄道は線路事情が悪く時速20kmであることなど、課題は山積していました。
深刻な水質汚染に悩むミャンマーの環境負荷を軽減するため、水質浄化作用のある現地の薬草を使った商品開発に着目、企業や政府機関などを訪問して可能性調査を実施しました。
ミャンマーの農民生活向上を目的とする「認定ＮＰＯ法人地球市民の会」が運営するヤンゴン市内の「MARCHE YANGON」では、
有機野菜を販売する一角でモリンガ製品（お茶、パウダー、オイル）を直売。
同ＮＰＯでは、インレー湖周辺にモリンガの木を30,000本以上植樹しているとのこと。
モリンガ製品の売り上げの一部は、植樹用の基金に入るそうです。その他、アボガド、ミカン、コーヒー等の現金収入につながる木を選んで植樹。
共育分科会がミャンマーの薬草効果に未来を発見2020/2/22