関西SDGsプラットフォーム公認分科会の「共育分科会」(代表:特定非営利活動法人 阪神・智頭NPOセンター・畑井克彦)メンバーは、SDGs活動の一環として、発展途上国の課題に向けた貢献活動模索のため、2020年2月18日(火)~22日(土)の間、ヤンゴンを現地調査しました。
ミャンマー連邦共和国は、ミャンマー語を公用語とし、総人口:5,339万人(2017年)平均年齢:27.9歳(2015年)の、若者たちで活気あふれる国。
現地での課題は、約6.8%の経済成長を遂げているにもかかわらずインフラが脆弱。

具体的には、恒常的な停電発生や、鉄道は線路事情が悪く時速20kmであることなど、課題は山積していました。

深刻な水質汚染に悩むミャンマーの環境負荷を軽減するため、水質浄化作用のある現地の薬草を使った商品開発に着目、企業や政府機関などを訪問して可能性調査を実施しました。
ミャンマーの農民生活向上を目的とする「認定NPO法人地球市民の会」が運営するヤンゴン市内の「MARCHE YANGON」では、
有機野菜を販売する一角でモリンガ製品(お茶、パウダー、オイル)を直売。

同NPOでは、インレー湖周辺にモリンガの木を30,000本以上植樹しているとのこと。

モリンガ製品の売り上げの一部は、植樹用の基金に入るそうです。その他、アボガド、ミカン、コーヒー等の現金収入につながる木を選んで植樹。

 

共育分科会がミャンマーの薬草効果に未来を発見2020/2/22

投稿ナビゲーション


コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です